インフルエンザとは - 感染の原因・症状・潜伏期間・隔離期間・予防方法を解説

インフルエンザとは、インフルエンザウイルスに感染することで起こる急性の呼吸器感染症で、発熱や関節痛、筋肉痛など全身に強い症状が現れるのが特徴です。
咳やくしゃみなどで飛び散ったウイルスや、触れた手から感染し、特に冬の時期に流行します。

重症化すると肺炎や脳症を引き起こすこともあるため、感染したら早めに医療機関を受診し、適切な治療や休養をとることが大切です。
手洗い、ワクチン接種、マスクの着用といった日常的な予防が感染拡大を防ぐ有効な手段と考えられています。

インフルエンザの症状は、突然の高熱とさまざまな全身症状が急に現われるのが特徴です。
発症後すぐに38度以上の発熱が起こり、頭痛、筋肉痛、関節痛、体のだるさ（倦怠感）などが現れます。

さらに咳やくしゃみ、鼻水といった呼吸器症状を伴うことが多く、一般的な風邪よりも急激で重い経過をたどります。
特に高齢者や基礎疾患を持つ人は肺炎などが併発しやすいため、早めの受診が望ましいとされています。

インフルエンザ、風邪、新型コロナウイルスはすべてウイルスによる感染症ですが、原因や症状の出方、潜伏期間などが異なります。

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風邪は軽症で自然に治ることが多い一方、インフルエンザと新型コロナウイルスは全身に強い症状が出ることがあるため、早期の診断が大切です。

インフルエンザウイルスは主にA型、B型、C型の3種類に分類されます。

A型は症状が強く出やすく、変異を繰り返すため再感染が起こりやすい型で、世界的な流行（パンデミック）を引き起こすのもA型の特徴です。

B型は季節性インフルエンザとして毎年冬に流行しやすいですが、A型ほど変異は多くありません。

C型は主に乳幼児が感染しやすく、軽い風邪のような症状で済むことが多いとされています。

インフルエンザは毎年流行する型が変わるため、感染や重症化を抑えるために、ワクチン接種などの予防が大切です。

インフルエンザは、感染者の咳やくしゃみ、あるいはウイルスの付着した物体を介して広がります。
主な感染経路は以下の通りです。

インフルエンザは人同士の感染が中心ですが、一部のウイルス株は鳥や豚などの動物から感染することも報告されています。

インフルエンザの感染から症状が出るまでの期間は通常2日ほどで、感染してから発症までの期間が短いのが特徴です。
※1日や3～4日の場合もあり

症状が現れる1日前から発症後5〜7日ほどはウイルスを排出し、他人に感染させる可能性があります。
特に発症初期の2日間はウイルス量が多く、感染力が最も強いと考えられています。
そのため、軽い体調不良でも外出を控え、早めに医療機関の受診を心がけましょう。

また、感染拡大を防ぐため、症状が落ち着いた後も十分な休養と感染対策を続けましょう。

日本では、インフルエンザの流行は例年12月から2月にかけてピークを迎えます。
気温が低く乾燥する冬季は、ウイルスが空気中で長く生存しやすく、喉や鼻の粘膜の防御機能も低下するため感染が拡大しやすい季節です。

また、人が集まる行事や室内で過ごす時間が増えることも流行の一因といわれています。
特に1月から2月にかけては、受験シーズンと重なるため、受験生や家族の間で感染予防への意識を高めることが重要です。
例年、1月下旬から2月にかけて患者数が最も多くなり、流行が全国的に広がる傾向があります。

インフルエンザの予防には、ウイルスへの感染を防ぐための多面的な対策が大切です。

主な方法は以下の通りです。

ワクチンは感染や重症化を防ぐ有効な手段で、毎年流行するウイルス株に合わせて接種することが望ましいとされています。
家族や職場で感染者が出た場合には、医師の判断により予防薬が処方されることもあります。

また、こまめな手洗いやうがい、マスクの着用、十分な睡眠と栄養の確保、室内の加湿や換気なども効果的です。
これらを組み合わせて実践することで、感染リスクを大きく下げることができます。

インフルエンザワクチン接種の効果は、感染の予防と発症後の重症化を抑える働きが確認されています。
感染リスクの低下に加え、体にウイルスへの抵抗力がつくため、感染しても症状を軽く抑えられる可能性があります。

特に高齢者や基礎疾患を持つ人では、肺炎などの合併症のリスクを軽減する重要な手段です。
なお、抗体が形成されるまでに約2週間を要するため、ワクチン接種はインフルエンザ流行前の早い時期に行いましょう。

ワクチンを接種しても、完全に感染を防げるわけではありません。
ワクチンはその年に流行が予測されるウイルス株を基に製造されるため、型が一致しない場合には十分な効果が得られないこともあります。

インフルエンザ予防薬は、感染者と濃厚接触した際に発症を抑える目的で使用されます。
代表的な医薬品には以下のものがあり、いずれもインフルエンザウイルスの増殖を抑える働きがあります。

インフルエンザ予防薬

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これらは通常、接触から48時間以内に服用を開始することで効果を発揮しますが、あくまで医師の診察に基づいて使用することが原則です。

予防薬は高齢者や基礎疾患のある人、家庭内で感染者が出た場合などに用いられるケースが多く、適切に使用することで二次感染を防ぐ効果が期待できます。

当院でも条件を満たす場合には、オンライン診療を通じて処方を行っています。
※リレンザとゾフルーザの処方は行っておりません。

インフルエンザを防ぐためには、ワクチンによる免疫獲得に加えて、日常生活での予防の徹底を心がけましょう。
主な予防方法は以下の通りです。

手洗いは流水と石けんを使い、30秒ほどかけて丁寧に行うことが望ましいです。
マスクの着用は自分を守るだけでなく、他者への感染拡大を抑える有効な方法です。
また、睡眠と栄養をしっかり取ることで免疫力を保ち、感染への防御力を高められます。

こうした取り組みを日頃から意識することが、最も確実な感染防止策といえるでしょう。

インフルエンザ検査は、発症初期の段階でウイルスの有無を確認する目的で行われます。
一般的には迅速診断キットを使用し、鼻や喉の粘膜をぬぐってウイルス抗原を検出します。

数分で結果が得られるため、発熱や強い倦怠感などの症状が出た際に早期診断が可能です。 ただし、発症から時間が経過していない場合はウイルス量が少なく、陰性と判定されることもあります。

医師は検査結果だけでなく、症状や流行状況を総合的に判断して診断を行い、必要に応じて治療薬を処方します。

インフルエンザの治療や対処法は、症状の程度や発症からの経過時間によって異なりますが、主に以下の方法で治療・対処します。

軽症の場合は安静と十分な水分補給を行い、自宅で療養することが基本です。

一方、症状が強い場合や高齢者、基礎疾患を持つ人には、ウイルスの増殖を抑える薬（抗インフルエンザ薬）を早期に使用してみましょう。
これらの治療薬はウイルスの増殖を抑え、症状の悪化や合併症を防ぐ働きがあります。

発症から48時間以内の服用が最も効果的とされているため、早めの受診を心がけましょう。

インフルエンザの治療薬は、ウイルスの増殖を抑える抗インフルエンザ薬が中心です。
代表的な治療薬は以下の通りです。

これらの医薬品は、発症から48時間以内に服用または吸入を開始すると、症状の軽減や発熱期間の短縮に効果が期待できます。

副作用や基礎疾患の有無によって適切な薬剤が異なるため、医師の指示に従って使用しましょう。
※当院ではインフルエンザ予防でのみ処方しています。

インフルエンザにかかった場合は、安静に過ごし体力の回復を優先することが重要です。
自宅療養中は次の点に注意しましょう。

なお、症状が軽くても他人へ感染させる恐れがあるため、回復が確認されるまでは登校や出勤を控えましょう。

インフルエンザは多くの場合、数日から1週間ほどで回復しますが、免疫力が低下している人では重症化する恐れがあります。
特に注意が必要な人は次の通りです。

これらに該当する場合は肺炎や心不全、インフルエンザ脳症などを併発しやすく、入院が必要になる場合もあります。
特に妊婦や小さな子どもは体調の変化が急であるため、早めの受診が重要です。

異変を感じたときは自己判断せず、速やかに医師へ相談しましょう。
なお、重症化を防ぐには、毎年のワクチン接種や感染初期の段階で治療を開始することが大事です。

インフルエンザにかかった場合は、症状が治まってもすぐに登校や出勤を再開するのは避けましょう。

学校保健安全法では、発症した日を含めて5日以上が経過し、かつ解熱後2日（幼児は3日）を過ぎるまでは出席停止と定められています。
これは、症状が治ったように見えても体の中にウイルスが残っている期間があるためです。

職場での場合は特に法律での規定はありませんが、発熱したら出社は控えてください。
解熱後はすぐに復帰するのではなく、2〜3日程度は休養を取り、体力の回復や周囲への感染を防ぐことを優先しましょう。

医師の許可や診断書の提出を求められるケースもあるため、自己判断ではなく職場の指示に従いましょう。

インフルエンザは毎年多くの人に感染が広がる身近な感染症ですが、正しい知識と行動でそのリスクを大きく減らすことができます。

発熱や全身倦怠感などの症状があるときは、無理をせず早めに休養を取り、医療機関を受診しましょう。
特に高齢者や基礎疾患を持つ人は重症化しやすいため、早期の受診と治療が大切です。

また、ワクチン接種や手洗い、マスクの着用、加湿や換気などの基本的な感染対策を継続することで、自分だけでなく周囲の人を感染から守ることにつながります。